新料金プランや「月々サポート」の減収影響などによりモバイル通信サービス収入が減少したものの、スマートライフ領域の収入増加などにより増収。
スマートライフ領域の収益拡大、およびコスト効率化の取り組みにより、全セグメントにて増益。
2014年度は営業利益の減少があったものの、運転資本の改善や設備投資の効率化により対前年384億円増、対計画1,356億円増。2015年度は割賦債権の回収額の増加などにより、4,000億円となる見込み。
2014年度期末配当にて、当初予定から5円の増配を実施。2015年度についてはさらに5円増配し、1株当たり70円とする予定。
※割引適用後
※2015年第1四半期より、ARPUの算定方法を変更しています。
詳細はドコモQ＆Aをご参照ください。
タブレット利用の拡大、ドコモ光加入者の増加などにより今期データARPUが増加。通期では新料金プランの利用者増加により音声ARPUも増加傾向を見込む。
タブレットを中心とした2台目需要や、モジュールの新規販売などにより前年同期比0.9ポイント改善。
※ソフトバンクは新定義。
新定義による2014年度1Q以前の開示はなし。
新料金プランによるご家族単位でのご利用の促進などにより、前年同期比で2倍以上に拡大し順調に推移。
※ドコモは新定義（MVNOの解約数を除く）
※ソフトバンクは新定義（“通信モジュール等”を除く）
今期より、MVNOの解約数を除いた新定義を導入。新定義による解約率は前年同期比で0.01ポイント改善。