動画や決済を、快適に
東海の都市部で進む、5Gの2周波数帯対応エリアの拡大

名古屋、岐阜、静岡、浜松、津、四日市。これら東海地方の主要都市は、多くの人が行き交い、スマートフォンなどのデータ通信量が非常に多いエリアでもあります。ドコモは現在、こうした都市部において、通信が集中する場所や時間帯でも快適に通信を利用できるように、ネットワーク設備の強化を重点的に進めています。
その中心となるのが、5Gで利用可能な2つの周波数帯を同時に活用するという取組みです。本記事では、東海エリアの通信環境を支える具体的な仕組みとその効果について解説します。

都市部の通信混雑を防ぐために

スマートフォンの普及により様々な利用用途が増え動画視聴やQRコード決済があたりまえとなった今、一人ひとりがやり取りする通信のデータ量は年々増え続けています。
そのため、主要駅や繁華街などの人出が多い場所では、通勤・帰宅ラッシュなどの時間帯に、基地局にかかる負担が大きくなります。
5Gでも、利用が集中しすぎると基地局の無線容量が不足してしまい、動画の再生が止まったり、決済画面の読み込みに時間がかかったりといったことが起きやすくなります。ドコモでは、こうした混雑が発生しやすい地点を重点エリアとし、「2026年3月末までに、東海各県都市部のSub6 2波導入基地局数を1.2倍に増強する」という目標^※のもと、対策の強化を進めてきました。東海内でも特に込み合う名古屋駅周辺や栄を中心に増強を進めており、東海4県では合計400か所以上でsub62波での通信が可能になっています。

「2025年度ドコモの通信改善取組み宣言」については、こちらをご確認ください

「2つの周波数」を搭載し、データの通り道を拡張する

今回の対策において鍵となったのが、Sub6帯域の増強です。5G通信のなかでも、エリアの広さと速度のバランスに優れるSub6帯域には、3.7GHz帯と4.5GHz帯の2種類の電波（周波数帯）が存在します。Sub6帯域のエリアは、これまで基本的にどちらか一方の周波数帯を搭載した基地局で展開されてきました。しかし、利用者の通信需要が高まり、1つの周波数帯だけでは容量が不足するエリアが出てきたことから、ドコモは2つ目の周波数帯の導入を進めています。
これにより、Sub6の帯域幅がこれまで100MHzから200MHzへと倍増します。道路に例えると、車線の数を増やして一度に流せる車の量を2倍にするのと同じことです。この道路幅の拡張により、アクセスが集中する環境でも大容量のデータを処理できるようになり、遅延の少ない快適な通信が可能になります。

都市部特有の環境課題に合わせた設備設計

この設備の増設には、都市部ならではの課題もありました。ビルの屋上などは設置スペースが限られているほか、建物の構造上、機材の重量にも制限があります。こうした課題に対しドコモは、複数の周波数を1本で送受信できる共用アンテナを導入したり、装置自体の軽量化・小型化を図ったりするなど、それぞれの設置環境に合わせた機器の選定と配置の工夫を行っています。外見はこれまでの基地局と変わらないように見えても、内部には厳しい制約をクリアするためのさまざまな工夫が施されています。また、「マルチユーザMassive MIMO」の導入にも力を入れています。従来の無線装置よりも容量効果が高く、混雑時でも快適な通信環境を実現しやすくなります。

通信容量の拡大で、ストレスのない通信環境へ

Sub6の2周波数帯対応にする最大のメリットは、ネットワークが一度に扱えるデータ量が大幅に向上し、駅構内やオフィス街でも「QRコード決済がスムーズ」「動画が途切れない」といったストレスのない環境を作れることです。
現在、東海各県都市部のsub6 2波導入基地局数は、対策開始時点と比較して約1.2倍まで拡大しました。今後もお客さまの通信需要に合わせて、対象エリアの拡大を進めていきます。

予兆検知による次世代の品質管理を

ドコモの取組みは、通信設備を増やすだけでは終わりません。最新の分析技術を用い、基地局の容量が混雑する予兆をいち早く検知する仕組みを導入しています。基地局ごとの通信量の推移を分析し、混雑が発生しそうな兆候をいち早くとらえることで、時間帯や曜日に応じたパラメータの調整や、必要に応じた設備増強の計画に活かしています。
ドコモはこれからも、東海エリアのお客さまがいつでもあたりまえに快適な通信を利用できるよう、ネットワークの品質向上を続けてまいります。