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スマホで温暖化対策
なにができる?
今やみんなの生活に欠かせないアイテムになったスマホ。
身近なスマホで、地球温暖化のためにできることはないか。
小さな問いをきっかけに、これからの脱炭素のあり方を探っていきます。
今やみんなの生活に欠かせないアイテムに
なったスマホ。身近なスマホで、
地球温暖化のためにできることはないか。
小さな問いをきっかけに、これからの
脱炭素のあり方を探っていきます。
スマホで「グルグル」が地球温暖化対策になる!?
地球温暖化にエネルギー問題、資源の枯渇…。世界が抱えるさまざまな課題の解決には、私たち一人ひとりがエコ行動に取組むことが大切。でも、エコってお金も時間もかかるでしょ?
そこで、無理なくエコ行動に参加できる「グルグル」の仕組みを作りました。
サステナビリティ活動を推進するドコモの玉井さんに、さらなる問いを投げかけてみました!
スマホでできる環境貢献が
「グルグル」って
わかりやすいですね!
はい。「グルグル」=循環がキーワードです。環境問題って身構えてしまいがちなので、わかりやすくて手軽に取組めることが大事だと感じていました。
そう考えたとき、スマホは誰もが持っていて「お客さまとともに」取組めることから、スマホを起点に世界を変えられたらいいなと思うようになったんです。
地球温暖化対策や
カーボンニュートラルって企業が
取組むイメージが強く、個人で何をしたらいいかわからないという
人も多いと思います。
スマホで
できるなら誰にでもできそうです!

そうですね。電力を多く使っている通信業界にとって環境配慮への取組みはマストといっても過言ではありません。
ドコモは、先端技術による省電力化や、再生可能エネルギーの調達などを通じてCO2削減に取組むことで、環境への貢献をめざしています。
普段、何気なく使っているスマホが、地球温暖化と深い関係があるとは!
もう少し詳しくお話を聞かせてください。
スマホが資源や電力を
多く使っているって、
どういうことですか?
たとえば、スマホが電気を使うのって充電のときだけだと思われがちなんですが、実は通信でも大量の電力を消費しているんです。
その量は34億kw/h、家庭で使う電力に換算すると、なんと100万世帯分以上になるといわれており、通信業界が担っている責任は大きいと思っています。
スマホがそんなに電力を消費しているなんて知りませんでした。

そうですよね。だから、5Gスマホの通信に必要な電力を、実質再生可能エネルギーで賄う「グリーン5G」を推進してきました。スマホは快適で地球に優しい、一石二鳥の仕組みです。
実際、活用スピードは加速していて、ドコモで消費する総電力量のうちの再生可能エネルギー比率が、2020年度の2.2%から2022年度は17%になりました。
私たちが5G対応のスマホに
変えるだけで、環境問題に
貢献することになるんですね。

そうなんです!ほかにも、お客さまと一緒に取組めることとして、全国のドコモショップでケータイリサイクルを無料で実施しています。
ケータイには再利用できる貴重な資源がたくさん使われているんです。回収したケータイからそれらを取り出して再利用できるようにしています。
ドコモショップは身近なところにあるし、持っていくだけでいいなんて、
気軽にリサイクルに
参加できますね!
さらに、新しいスマホを選ぶときの選択肢も広がっていて、環境に優しい「環境配慮型スマートフォン」も登場しています。たとえば「arrows N」は、電池を長寿命化した充電技術や、世代や性別を問わず使用できるデザインが取り入れられています。
つまり、長く使えるという点でも、サステナブルな製品なんです。
スマホを選ぶとき、使うとき、使い終わったとき、それぞれの
タイミングで環境に貢献できるんですね。

それが当たり前のことになったらいいなと思っています。意識しなくても、誰もが持っているスマホを利用するだけで、環境によい「グルグル」に参加していて、知らないうちに貢献している。
今や生活必需品と言ってもいいスマホだからこそ、無理なく自然に取組んでもらえるのではないかと思っています。
それなら、忙しくて環境問題を考える暇がない人も巻き込むことが
できそうです。その先に、どんな未来が
待っているのでしょうか?

スマホも環境も快適がいいからドコモを選ぶ、そういう未来が来てほしいですね。ドコモには通信業界のなかで多くの方に選んでいただいている責任もあります。
だから自社の取組みだけでなく、社会全体の脱炭素に貢献していきたい。そのためにも、身近なスマホで世界を変えていく、その心意気で進みます。
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玉井麻貴
NTTドコモ
サステナビリティ推進室経営企画部サステナビリティ推進室に所属し、特に環境貢献部門を担当。ドコモの事業を通じて
地球環境の保全に貢献するというミッション達成に向けて、気候変動対応や循環型社会の形成に向けて
全社での取組みを促進している。